自分に適した保険はどっち？終身保険と定期保険の違いと特徴

「終身保険？定期保険？聞いたことはあるけどよく知らない」
「なんとなく知っているけど自分はどっちがいいのかわからない」

保険を選ぶときによくある悩みが【終身保険】と【定期保険】どちらが自分に適しているかということです。

この記事では、私が保険を検討中の人の悩みに合わせて勧めている、【終身保険】と【定期保険】の違いと特徴を紹介します。

保険を検討中の人は参考にして下さい。

【終身保険】と【定期保険】は異なる特徴と利点を持っております。
あなたの個々のニーズと目標に応じて選択することが重要です。

終身保険

終身保険は、被保険者の死亡・高度障害状態を一生涯保障する保険です。

主な特徴には以下のものがあります。

1. 終身の保障
2. 貯蓄要素
3. 保険料が高い

1．終身の保障

終身保険は契約が継続する限り、被保険者が死亡したときに死亡給付金が支払われます。

死亡給付金は契約内容に基づき指定した受取人に支払われます。

また、死亡給付金には税金に対する優遇措置があり、被保険者が亡くなった後の家族の経済的なサポートになります。

2．貯蓄要素

終身保険には、契約者が支払う保険料の一部が投資され、将来的に蓄えとして利用できる現金価値が含まれています。

現金価値＝【解約返戻金】と言われているものです。

この現金価値は、契約者が必要に応じて借り入れたり、一部または全額を引き出すことができます。

ただし、これには制約や手数料がある場合があります。

また、特約により、保険料払込期間が終了後に年金として受け取ったりすることも可能です。（契約内容をしっかりとご確認ください）

3．保険料が高い

終身保険は定期保険に比べて保険料が高いことが一般的です。

これは、終身保険が一生涯にわたる保護と投資要素を提供するためです。

終身保険は、家族や遺産の保護、税金の計画、蓄えの構築などの長期的な金融目標を持つ人々に適しています。

定期保険

定期保険は、特定の期間（契約期間）中にのみ保護を提供する保険です。

主な特徴には以下が含まれます：

1. 期間限定の保障
2. 保険料が安い
3. 保険料は掛け捨て

期間限定の保障

定期保険は契約期間中にのみ保護を提供します。

契約が有効である限り、契約者が亡くなった場合に死亡給付金が支払われます。

契約期間が終了すると、保険の有効性も終了します。

この期間は通常、5年から30年まで選択できます。

契約者が期間内に亡くならない場合、保険料を支払ったままで保護が終了します。

保険料が安い

定期保険は、終身保険に比べて通常、低い保険料を持ちます。

これは、契約が特定の期間に限定されており、死亡給付金しか提供しないためです。

契約期間が短い場合、保険料も低くなります。

保険料は掛け捨て

定期保険には投資要素や貯蓄要素がなく、保険料は純粋に保護のためのものです。

定期保険は、一時的な保護が必要な場合や、収入を置き換えて家族を守るための経済的なサポートが必要な場合に適しています。

たとえば、住宅ローンが完済されるまでの期間や、子供が独立して自立するまでの期間などが考えられます。

定期保険の契約を検討する際には、自身の財政的な状況や将来の保険ニーズを考慮し、適切な契約期間と保険料を選択することが重要です。

まとめ

それではこの記事のまとめをしていきます。

自分に適した保険はどっち？終身保険と定期保険の違いと特徴

終身保険の特徴

1. 終身の保護
2. 貯蓄要素
3. 保険料が高い

契約続く限り一生涯保障してくれる保険が終身保険になります。

亡くなったときは死亡給付金が支払われます。

また、途中で解約するときも解約返戻金が払われるなど貯蓄要素もあります。

しかし、保険料は定期保険に比べて高くなります。

終身保険は、家族や遺産の保護、税金の計画、蓄えの構築などの長期的な金融目標を持つ人々に適しています。

定期保険の特徴

1. 期間限定の保護
2. 保険料が安い
3. 保険料は掛け捨て

定期保険は期間限定の保険になります。

契約期間中に亡くなったときは死亡給付金が支払われますが、期間終了後は保障などは何もありません。

保険料は終身保険に比べて安くなります。

ただし、途中で解約しても解約返戻金などの貯蓄要素はありません。

住宅ローンが完済されるまでの期間や、子供が独立して自立するまでの期間など

その期間に被保険者に何かあったときに備える期間限定の保障と考えるといいと思います。

どちらの保険が適しているかは、あなたの個々の財政的な状況と目標に依存します。

保険のアドバイザーと相談し、慎重な検討を行うことが重要です。

また、終身保険と定期保険を組み合わせて、長期的な保護と一時的な保護を組み合わせることも考慮する価値があります。